『腰が痛くて仕事に行くのがままならない…』
『腰が痛いけどこんなことで休んじゃだめだよな…』
慢性化した腰痛は我慢できるレベルのものと、日常生活を脅かしてしまうほどのものまで様々です。
しかし、明確な線引きがないためどのぐらいの症状なら仕事を休んでも良いのだろう…と不安になりますよね。
そこでこの記事では、腰痛と欠勤について解説していきます。ぜひ、ご覧ください。
冒頭でも解説したようにどの程度の症状なら腰痛で仕事を休んでも良いという明確な基準はありません。
職場環境によっても欠勤しても良い基準が異なってくるため、個々の判断に委ねらるというのが正直なところです。
また、ある調査では仕事に支障がある腰痛を患っている方でも、ほぼ欠勤することなく出社しているという結果が出ています。
腰痛で仕事を休むのを上司に報告しにくい…と思っているのでしょう。
しかし、腰痛も場合によっては日常生活に大きな支障をきたしてしまう疾患です。特に介護系の仕事をしている方は今後の勤務にも関わってくるため重要な問題ですよね。
本当に腰痛がつらいなら一度、勇気をもって上司に相談しても良いかもしれません。また、上司が難しい場合同僚に伝えるのも一つの手段です。
腰痛の中でも以下のようなケースは病院への受診が必要です。
とくに注意しないといけないのは高熱があるケースと足に力が入らないケースです。
高熱がある場合、感染や内臓疾患の可能性もあります。そうなった場合、早期に適切な処置を受ける必要がありますよ。
また、足に力が入らないケースは神経障害が起きていることが多いです。椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症、腰椎すべり症などによって神経が圧迫されている可能性があります。
ちなみに突然痛みに襲われるケースは急性腰痛(ぎっくり腰)の場合が多いです。基本的には筋肉の過剰な緊張が原因なので、心配しすぎないでも大丈夫でしょう。
しかし、どちらにせよこれらの症状が起きているということは体に負担がかかっているということ。
仕事を休まないにしても、労働環境の見直しが必要かもしれません。
結論からいえば、仕事の影響で腰痛になったことを証明できれば大丈夫です。ただ証明自体が難しいことも多いです。
労災認定される腰痛には、
があります。
災害性に腰痛は比較的証明は簡単ですが、災害性でないとなると難易度は上がります。
筋力低下や運動不足なども要因に含まれるので、仕事の影響で腰痛になったことを完全証明するのは大変かもしれません。
あまりにもひどい腰痛になった時は上司に相談することをおすすめします。そしてできることなら整形外科や整骨院、整体院などで腰痛の再発防止に努めるのが良いでしょう。
腰痛を繰り返してしまうと、だんだん症状がひどくなってしまいます。また、治りづらくなる傾向にありますので早めのケアが必要です。
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